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教育課程総論 | 拓殖大学北海道短期大学

シラバス(講義要項)

教育課程総論担当: 高島 裕美(たかしま ひろみ)

開講コース

保育学科 2年次 前・後期

目的と内容および到達目標

この授業では、幼稚園における教育課程、保育所における保育課程の編成と指導計画の作成の基本的な考え方・意義を理解し、受講生一人ひとりが、各園の実情に合わせて、さまざまなパターンの指導計画を自ら作成できるようになることを目的とする。またその際、平成30年度より実施される改定幼稚園教育要領において重視されている、カリキュラム・マネジメントの考え方を理解し、適切に実行できるようになることを目指す。
前期は、幼稚園/保育所の教育/保育課程のそれぞれについて、幼稚園教育要領・保育所保育指針ならびに幼保連携型認定こども園教育・保育要領(以下、教育要領等と略記)における位置づけとその歴史的変遷、そこで示されている教育課程編成の意義・目的について学習し、理解する。また、教育・保育における計画立案の方法と評価についての基本的な知識を身につける。 
後期は、実際に幼児教育・保育の現場で活用されている教育/保育課程・指導計画のさまざまなパターン(年間・月間・週間指導計画、個別の指導計画等)を紹介し、受講生らの幼稚園・保育所での実習の経験を振り返りながら、いくつかのパターンの教育/保育課程や指導計画を実際に作成することで、実践的・専門的な技能を身に付けることを目指す。
到達目標は以下のとおりである。
・幼稚園における教育課程、保育所における保育課程、さまざまな種類の指導計画の意義や目的、内容について理解し、正しく説明できる。
・計画、実践、省察・評価、改善の過程について、その意義を理解し、実際に行うことができる。
・独自の観点・アイディアを盛り込みながら、教育/保育課程や指導計画を作成することができる。

授業計画

[前期]
1.課程(カリキュラム)とは何か
2.教育/保育課程の構成要素
3.教育/保育目標の重要性①:自分の園をつくろう
  (作業)
4.教育/保育目標の重要性②:自分の園をつくろう
(発表・評価・振り返り)
5.改定教育要領等における教育/保育課程の位置づけ
6.改定教育要領等における教育/保育課程の特徴
7.改定教育要領等で重視されていること  
:カリキュラム・マネジメント
8.教育/保育課程における理念の歴史的変遷①
  :戦後~1990年代
9.教育/保育課程における理念の歴史的変遷②
  :2000年代以降
10.教育/保育における評価と記録①:教育要領等における評価と記録
11.教育/保育における評価と記録②:PDCAサイク   
  ル
12.教育/保育における評価と記録③:さまざまな記
録(事例検討)
13.幼稚園教諭・保育士の自己評価・省察
14.実際の教育/保育課程の特徴(事例検討①)
15.実際の指導計画の特徴(事例検討②)

[後期]
1.前期学習内容の確認・復習
2.指導計画を構成する要素①(記録の重要性)
3.指導計画を構成する要素②(ねらいの重要性)
4.指導計画を構成する要素③(環境構成のポイント)
5.週間指導計画を立ててみよう①(解説・作成)
6.週間指導計画を立ててみよう②(作成)
7.週間指導計画を立ててみよう③(発表・評価・振り返り)
8.月間指導計画を立ててみよう①(解説・作成)
9.月間指導計画を立ててみよう②(作成)
10.月間指導計画を立ててみよう③(発表・評価・振り返り)
11.個別の指導計画(個人カリキュラム)を立ててみよう①
  (解説・ペアで作成)
12.個別の指導計画(個人カリキュラム)を立ててみよう②
  (ペアで作成)
13.個別の指導計画(個人カリキュラム)を立ててみよう③
  (発表・評価・振り返り)
14.指導要録を書いてみよう①(解説・作成)
15.指導要録を書いてみよう②(作成・提出)

単位数

4単位、授業回数:30回

講義の進め方

前期は、講義形式で行う。
後期は、個人またはペアごとに指導計画の作成作業と発表を行う。

試験と成績評価

前期終了時に行う試験(50%)、提出物(作成した指導計画)(40%)、授業への参加状況(意欲・態度)(10%)

担当教員から受講生諸君へ

前期に身に付けた知識をベースに、後期には教育/保育課程やさまざまな形態の指導計画を立案する。前期においては、毎回の授業内容を各自振り返り、理解を深めてほしい。後期の計画立案においては、受講生が教育・保育実習で学んだ「生」の知識を大いに反映させるべく、日誌や指導案の振り返りが事前学習として必要である。

使用教材

教科書:特に指定しない。
参考書:幼稚園教育要領(平成29年3月告示、文部科学省)
保育所保育指針(平成29年3月告示、厚生労働省)
幼保連携型認定こども園教育・保育要領(平成29年3月告示、内閣府・文部科学省・厚生労働省)
上記3点それぞれの解説